グループ沿革

TESSグループのあゆみは、1973年（第1次オイルショック）に、創業者である石脇 正幸が、省エネ専門のエンジニアリング事業を営むことを目的に、阪和熱水工業を開業したことから始まりました。
第2次オイルショックを契機に省エネ法が施行され省エネブームが巻き起こる中、「省エネルギー事業で世の中の役に立ちたい」という創業者の思いから、1979年に阪和熱水工業株式会社（1992年にテス・エンジニアリング株式会社へ社名変更）を設立しました。
その後、分散型電源であるコージェネレーションシステムの取り扱いを始め、産業用ユーザーに向けて全国的な市場展開を開始しました。

2000年代に入ると、コージェネレーションシステムの導入方式として初期投資が不要なESCO事業が普及したことに伴い、TESSグループにおいてもコージェネレーションシステムの受注が拡大しました。
2003年には納入実績が累計1,000基を達成し、当時は「コージェネのTESS」と呼ばれていました。

2004年から原油価格の高騰により、収益基盤であったコージェネレーションシステムの新規受注が難しい状況となりました。
大変厳しい時期を迎えるも、大型ガスエンジンコージェネレーションシステムの運転保守一括受託事業や、既設設備のメンテナンスに加え、CO₂排出量取引や電気の小売供給事業への参入による事業領域の拡大や全社的な経費削減活動に取り組むことにより黒字は維持していました。
経営体制としては、2009年に創業者の実弟である石脇 秀夫がテス・エンジニアリングの代表取締役社長に就任し、新経営体制へと移行しました。

2012年7月のFIT制度開始後、TESSグループは再エネ発電所のEPC（設計・調達・施工）を積極的に推進し、2015年6月期に創業来最高の売上・利益を達成しました。財務基盤の安定を背景に、自社で発電所の所有・運営・売電を行う再エネ発電事業が本格化し、フロー型からストック型ビジネスへの転換が加速しました。
経営体制については、2017年に髙崎敏宏がテス・エンジニアリング代表取締役社長に就任し、2018年には持株会社体制へ移行しました。2021年に東京証券取引所市場第一部へ上場（翌年東証プライム市場へ移行）し、2022年にはテスホールディングスの代表権を石脇秀夫から山本一樹へ承継し、同族経営から脱却した新たな経営体制を開始しました。

2024年8月、TESSグループは2025年6月期から2030年6月期の経営計画を定めた中期経営計画「TX2030」を策定・公表しました。新たに定めた注力事業分野を推し進めることで事業構造転換を図り、成長拡大を目指します。